テレワーク・リモートワーク導入のメリット・デメリット、問題点とは

テレワークのメリット・デメリットを理解することが大切

テレワークを導入する際には、メリットを最大限活かし、デメリットをできるだけ少なくする方法について考える必要があります。

ここでは、企業側から見た場合と従業員側から見た場合、それぞれの立場から、テレワークのメリットとデメリットをご紹介します。

テレワークとは？

そもそもテレワークというのは、インターネット通信などを利用することで、時間や場所にとらわれない働き方をすることを意味する言葉です。

テレワークを行うことで、オフィスに出社せず、自宅で仕事をしたり、直接営業先に出向いて仕事をしたりすることができるようになります。また、海外など、時差がある取引先と仕事をする際にも、テレワーク環境があれば早朝や深夜にわざわざ出社をする必要がなくなりますから、無理なく打ち合わせなどを行えるようになるでしょう。

インターネット通信が発達し、多くの人が個人のデバイスを持つようになったことで、テレワークを行うための環境は急激に整いつつあります。

全社的にテレワークを行うケースだけでなく、時短勤務中の子育て世代が状況に応じてテレワークを活用したり、フリーアドレスやフレックス制度とテレワークを組み合わせて、より自由度の高い働き方をできるようにしたりと、さまざまなシーンでテレワークが活用されています。

テレワークのメリット

テレワークには、さまざまなメリットがあります。具体的にどのような点が優れているのか、企業側から見たメリットと、従業員側から見たメリットをそれぞれまとめました。

「企業」にとってのテレワークのメリット

近年、「毎日決められた時間に従業員全員が出社して働く」という従来の働き方とは異なる、より柔軟な働き方を認める企業も増えてきています。中でも、出社自体の必要をなくすテレワークは、新しい働き方だといえるでしょう。

企業がテレワークを導入するメリットには、以下のような点が挙げられます。

• オフィスコストや通勤費を削減できる

通勤交通費の支給を行っている会社では、出社する従業員が減れば、その分の費用を削減することができます。

また、オフィスに出社する人が減れば、オフィス内に用意すべきパソコンや机の数も少なくなりますし、光熱費の削減にもつながります。さらに、テレワークを行うにあたって、書類の電子化が進めば、書類を保管するためのスペースや、ファイリングにかかる労力も削減できるでしょう。

• より幅広く従業員を雇用できる

テレワークでは、住んでいる場所や環境にとらわれずに働くことができます。そのため、遠方に住んでいる人や、身体上の都合などによって通勤が難しい人、介護や子育てのために家を空けにくい人などでも、仕事をすることができます。

こうした、業務遂行能力とは関係のない問題によって働けずにいる人が働けるようになることで、より幅広い選択肢の中から従業員を雇用できるようになります。

• 生産性の向上につなげられる

テレワークによって、従業員が自分の仕事だけに集中して業務を行いやすくなる場合があります。

オフィスに出社すると、電話などによって業務が中断されてしまうことがあるでしょう。また、通勤時間はもちろん、会議や来客の際の社内移動、待ち時間など、こまごまとした時間も取られてしまいます。

このような時間をなくすことで、生産性の向上につなげることができるのです。

• 万が一のときの事業継続に役立つ

テレワークは、災害やパンデミックといった万が一のときの事業継続にも役立ちます。

テレワークができる環境が整っていれば、台風や地震などの災害に遭って社員が出社できなくなった場合でも、問題なく事業を継続させることができるでしょう。

「従業員」にとってのテレワークのメリット

テレワークは、従業員にとってもメリットがあります。従業員にとってのメリットが大きければ、それだけ働きやすい企業という評価も得やすくなります。

どのような点が従業員にとってのメリットになるのかをまとめました。

• 通勤時間をなくせる

従業員にとってテレワークの一番のメリットは、通勤時間が不要になるということでしょう。往復にかかる時間がまるまるなくなりますし、満員電車による通勤ストレスからも解放されます。

• 住む場所の制限がなくなる

オフィスまでのアクセスを気にして家を選ぶ必要がなくなりますから、好きな場所に住むことができるようになります。都市部に住む必要がなくなれば、住居費の削減などにもつながる場合があります。

• ワークライフバランスを実現しやすい

テレワークで通勤時間をなくすことができれば、その分、プライベートの時間をとりやすくなります。また、介護や看護、子育て中の従業員であっても、テレワークなら、家族の面倒を見ながら働くことも可能です。

仕事と、介護や子育てなどの時間のメリハリをつける必要はありますが、出社する場合に比べて、自分の都合に合わせた働き方がしやすいといえるでしょう。

• 自分の仕事に集中できる

オフィスで仕事しているときに起きがちな、同僚から話しかけられたりすることがなくなり、自分自身の仕事に集中して取り組みやすくなります。

テレワークのデメリット

次に、テレワークのデメリットについてご紹介します。テレワークを導入する際は、企業と従業員それぞれのデメリットを知り、解決策について考えておきましょう。

「企業」にとってのテレワークのデメリット

企業がテレワークを導入する際には、事前に制度を整えておく必要があります。どのような点に注意すべきかをまとめました。

• 勤怠管理や評価制度が難しい

働き方を大きく変えることになるため、勤怠管理が見えにくくなったり、従来の評価が難しくなる可能性があったりするため、制度の見直しが必要になる可能性があります。出社時・退社時の報告方法や、評価の仕方などについて検討し、ルールを定めておきましょう。

• 情報漏洩のリスク

テレワークをする際、従業員が社内のPCを自宅に持ち帰る場合があります。本来であれば社外に持ち出すことのない顧客情報などを持ち出すことになる可能性もあるため、セキュリティ対策が必要です。

• 従業員に不公平感が出る可能性も

同じ社内でも、テレワークができる仕事とできない仕事がある場合があります。「テレワークがしたいのに、自分の部署ではできない」ということになると、不公平感が出てしまうでしょう。

誰もが希望に沿った働き方ができるようにするにはどうすればいいのか検討し、従業員のフォローを行う必要があります。

「従業員」にとってのテレワークのデメリット

従業員にとってメリットが大きいテレワークですが、作業環境によってはうまくいかない可能性もあります。どのような点がデメリットになりうるのかを知っておきましょう。

• 自宅の環境を整える必要がある

テレワークを行うためには、自宅の通信環境や仕事を行うためのスペースの確保などが必要になります。

• 運動不足になりがち

通勤がなくなることはメリットにもなりますが、運動不足を引き起こしやすいというデメリットにもなります。意識して散歩を行う、自宅でストレッチをするなど、自発的に体を動かす必要があるでしょう。

• 家族の理解が得られないとかえって効率が落ちる可能性がある

家事や育児、介護などと両立しやすい点もテレワークのメリットですが、仕事中にいくらでも家の用事ができるというわけではありません。テレワークには、同居している家族の理解や協力も不可欠です。

テレワークを効果的に行うためには環境整備が重要

テレワークのメリットを活かし、デメリットを補うためには、そのための環境整備や制度設計が必須です。

評価制度や就業規則の見直しなどを行うとともに、離れて仕事をしていても円滑にコミュニケーションがとれるようなツールの導入も効果的です。

例えば、サイボウズが提供する「メールワイズ」は、チームでのメール対応を一元管理できるメール共有システムです。共通メールアドレス宛に送られたメールをチーム内で共有することができ、メール1通ごとにコメントを書き込める機能があるので、「上司から部下へアドバイスする」「部下から上司へ質問・相談する」といった適切なコミュニケーションが可能となります。

このようなツールを活用して、テレワーク環境においても、きちんと仕事が回せるようなしくみを作ることが大切です。