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テレワーク・リモートワークに適した職種、適さない職種とは?

業務効率化
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この記事の内容

    仕事内容によってテレワークできるかどうかが変わってくる

    昨今の社会情勢によって、テレワークに移行する企業が多くなってきています。とはいえ、すべての職種でテレワークを行うことはできません。当然、テレワークに適した職種と適さない職種があります。

    ここでは、テレワークを行いやすい職種と、テレワークが難しい職種についてまとめました。

    テレワークとは?

    テレワークは、インターネット回線を利用して、会社のオフィス以外の場所で仕事を行うことをいいます。

    テレワークの導入は従業員にとって、ワークライフバランスの実現や、より柔軟な働き方の実現などに役立ちます。また、企業側にとっては、オフィスに通勤する従業員が減れば、その分通勤交通費やオフィスコストの削減にもつながるでしょう。

    このように、テレワークの導入には、さまざまなメリットがあります。しかし、テレワークはどのような職種でもできるものではありません。

    テレワークの導入を企業が検討するときは、自社内にテレワークができる職種がどのくらいあるのかを考える必要があります。

    テレワークを行いやすい仕事の条件

    まず始めに、テレワークを行いやすい仕事の条件を3つご紹介します。この3つをすべて満たす職種については、問題なくテレワークを行えると考えられます。

    現場に行かなくても仕事ができる

    まず、現場に直接行かなくても仕事ができるという点が、テレワークを行う上で必須の条件として挙げられます。

    つまり、直接現場に行かなければ仕事ができないような職種に就いている人は、どれだけ工夫をしたとしても、テレワークを行うことができません。

    個人で仕事を進めやすい

    チームで行う仕事の場合、1つの場所に集まり、コミュニケーションをとりながら仕事を進めたほうが効率良く仕事を進められる場合があります。

    一方、チームで仕事をしている場合でも、個々人の担当している仕事をみずからの裁量でそれぞれ進められるのであれば、テレワークも可能です。

    成果がはっきりしている

    テレワークにおける評価は、基本的に成果物によって行われることになります。そのため、成果の良し悪しの判断がつきやすい仕事のほうが、テレワークに向いているといえるでしょう。

    一方で、勤務時間や勤務態度がおもな評価ポイントになる職種の場合、テレワークでは適切な評価を行うことが難しくなります。

    テレワーク・在宅勤務導入後のメールコミュニケーションの変化と対応方法を紹介します。

    テレワークを行いやすい職種

    続いては、実際にテレワークを行いやすい具体的な職種をご紹介します。次に挙げられるような職種は、テレワークへの移行も比較的スムーズに行えるでしょう。

    営業

    営業の仕事は、社外とのやりとりがメインとなるので、必ずしも出社する必要がありません。出先や自宅から電話やメールといったコミュニケーションツールを使って顧客対応やセールスを行うことができれば、オフィスに行く必要はなくなります。

    販促ツールを自宅に保管しなければいけないといった問題はありますが、ツール自体を電子化するなど、営業手法自体をテレワークに適した形にすることができれば、コスト削減や業務効率アップも同時に図ることが可能です。

    営業成績は、はっきりと目に見える成果ですから、評価面での問題もありません。

    秘書・事務

    秘書や事務職も、テレワークでも行うことができる仕事です。

    社長や役員に同行したり、運転手を兼務したりする秘書の場合は難しいものの、各種手配や文書作成、スケジュール調整、メール対応などの仕事であれば、テレワークでも十分可能です。

    また、事務職についても、ファイリングや事務用品の管理、来客対応といったオフィスで行う必要がある仕事を除けば、テレワークでも業務を行うことができます。

    プログラマー・ウェブデザイナー

    IT系の職種の中でも、プログラミングをするプログラマーやウェブサイトをデザインするウェブデザイナーは、仕事ができる環境が整ったパソコンさえあればどこででも仕事ができます。個人で完結しやすい仕事であるため、テレワークに適した職種といえるでしょう。

    プログラムやウェブサイトのように明確な成果物がありますから、評価もしやすい職種です。

    ライター・編集者

    ライターや編集者も、インターネットを介した仕事がしやすい職種です。デザイナーやディレクター、校正スタッフなどと連携して仕事を行うことも多いものの、直接会う必要はありません。自分の担当業務は自分一人で行うことができますし、成果もわかりやすく、評価もしやすい仕事です。

    カスタマーサポート

    カスタマーサポートは、顧客からの問い合わせ対応を行う職種です。電話やメール、チャットなど、問い合わせ窓口の対応さえできれば、オフィス内にいる必要はないでしょう。

    カスタマーサポートがテレワークを行う場合は、メール管理・共有システムである「メールワイズ」といったツールの導入や、電話による問い合わせを営業と共有するためのシステム構築などを行うのがおすすめです。対応の履歴が残るようにしておけば、評価しやすくなるという点でも安心です。

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    テレワークを行いにくい職種

    直接、人と会わなければできない仕事や、現場に出向かなければできない仕事などは、テレワークの移行が難しい仕事です。ここからは、テレワークがしにくい具体的な職種をいくつかご紹介します。

    接客・販売

    接客業や販売業は、訪れた顧客に対して直接サービスを提供する仕事です。そのため、テレワークを行うのは難しい職種といえます。

    接客業の中でも、ホテルや飲食店のスタッフはテレワークが不可能な職種ですが、扱う製品・サービスによっては、テレワークができる可能性もあります。

    例えば、最近ではインターネット通販が盛んになっていることから、専用アプリなどを通じて、販売員がリモートで顧客対応を行ったり、商品紹介を行ったりするショップも出てきています。また、オンラインでの相談を行っている保険会社もあります。

    工場スタッフ

    工場で製造に携わっているスタッフは、直接工場に出向いて業務を行う必要があります。

    工場には特殊な機械が多数あり、それらがなければ仕事を行えない場合がほとんどです。また、多くの人が連携して1つの製品を作ることも多く、一人だけで完結できる仕事ではありません。

    そのため、多くの工場での仕事は、テレワークで行うのは不可能です。

    運送業

    顧客の荷物を運ぶ運送業の仕事も、テレワークをすることはできません。直接荷物をその場に届ける必要があるからです。このように、直接顧客に会って品物を受け渡したり、サービスを提供したりする必要がある職種では、テレワークができません。

    似た特徴を持つ仕事には、引越し業者や現地で建物を建てる建築関連の仕事、車の事故現場にかけつけるロードサービスなどが挙げられます。

    テレワークが可能な職種は意外と多い

    パソコンを使う仕事や、インターネット環境を駆使して行える仕事であれば、テレワークができる可能性があります。「この仕事はテレワークでは難しいのでは」と思い込んでしまわずに、テレワークができるかどうか具体的に検討してみることが大切です。

    営業やカスタマーサポート、事務職などがテレワークをする場合は、メール管理・共有ができるサイボウズの「メールワイズ」が便利です。メールの確認漏れを防ぎ、どこからでも対応状況がすぐに確認できるため、業務効率アップや確認ミスの低減に役立ちます。テレワークに適した環境整備のために、メールワイズをご活用ください。

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